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手間が省けるだけじゃない！ソーシャルログインが企業のマーケティングにもらたす影響とは？

「ソーシャルログイン」は、既存のソーシャルアカウントで手間なくサイトに会員登録・ログインできることから、ユーザーにとっての利便性の向上に一役買ってくれる機能として日本国内でも普及してきました。またそれだけではなく、企業のマーケティング施策の効果を最大化させるためにも重要な役割を果たす機能でもあります。そのカギとなるのが、ソーシャルログイン時に認証を得て取得する、ユーザーの「ソーシャルデータ」です。

今回は、企業が運営するサイト（オウンドメディア）にソーシャルログインを導入することで得られる効果について、具体的なマーケティング施策ごとに迫ってみたいと思います。

長期的な顧客となるサイトの会員の登録率を向上させる

米国では日本以上に主流となっているソーシャルログインですが、まず基本的な考え方として、「サイトの会員は、会員ではないユーザーよりもサイト滞在時間が長く、閲覧するページ数も多い。再訪率も非会員に比べて9倍であり、長期的な顧客になりやすい」というものがあります。
参考：The Return on Investment (ROI) of Online Communities | Boxcar Marketing

そのため、まずサイトに会員登録してもらうことが重要となります。そうした意味でも、ユーザーが手間なく会員登録ができ登録時の離脱が減少、会員登録率が向上すれば、サイトを運営する企業にとって大きなメリットとなります。
実際、ソーシャルログインを導入したところ、新規の会員登録率が月次で20％向上したり、米国では最大で50％向上するという効果事例もあります。

しかし、会員になってもらえば勝手に売上も上がる、というわけではありません。ソーシャルログインを通じて得たユーザーのアクティブかつ詳細なソーシャルデータを活かし、適切なユーザーに適切な情報を届けるターゲティングの精度を上げることで、実際のコンバージョンにつなげていくことが重要です。

ソーシャルデータを活用することで効果向上が見込めるマーケティング手法

ソーシャルログインはユーザーからのパーミッションをベースとして、年齢や性別、位置情報、家族関係などの属性情報や、興味関心や友達情報にアクセスが可能となります。このプロフィールデータを活かすことで、既存のマーケティング施策の結果が劇的に変わってきます。その例としては以下の様なものが上げられます。
参考：How To Cure Consumer Mistargeting | Janrain

パーソナライズ化したコンテンツ・製品のレコメンド

スポーツ用品はコンバージョン率が50%、平均注文価格が10％向上
パーソナライズされた商品を勧められたユーザーは4倍購入しやすくなる
アパレルブランドではコンバージョン率が79%、売上高が25%向上
居住地をもとにパーソナライズされたコンテンツはコンバージョン率を100％向上、収益を100％アップ、新規顧客獲得においては167％向上

ソーシャルデータを活用したEメールのセグメント

属性情報と興味関心をもとにセグメントしたEメールは244％開封率を向上。クリック率を161％向上、そしてメールあたりの収益は330％向上する。
Eメールのデータベースのセグメントは開封率を80％向上させる
パーソナライズされたEコマースのメールは、平均注文価格を30％向上させる
ソーシャルログインをして会員登録したユーザーは34％メールを開封する割合が高く、63％クリック率が高くなる

ターゲティング広告の可能性

ユーザーのサイト内の行動履歴や接触した広告情報をもとにしたターゲティング広告については、以下のような効果数値が発表されています。（参考：The Value of Behavioral Targeting by Howard）

ターゲティング広告はひとつの広告あたりの収益が2.7倍
ターゲティング広告はクリックからのコンバージョンを発生させる効果が2倍

このように、より高い効果が期待されるターゲティング広告ですが、ここにもソーシャルメディア上の行動や属性情報を掛け合わせていくことで、広告の最適化や効果向上を実現していくことが可能になっていくかもしれません。

マーケティングの最適化に有効なソーシャルデータの可能性

多くのデジタルマーケティングで言われるように、より関連の高いコンテンツや情報を提供し、詳細なターゲティングを行う努力をしていくことが、よりよい結果につながっていきます。
長い間、オンライン上のユーザーを効果的にセグメントすることは、技術や信頼性の不足、正確な消費者データへの不十分なアクセスによって制約されていました。
しかし、昨今「ソーシャルログイン」のようなテクノロジーが登場したことで、ソーシャル・ネットワークからアクティブで詳細なユーザープロフィールデータをオンライン上のマーケティングに活用することができます。これにより誤ったターゲティングを解決し、必要とするユーザーに適切なサービス提供を実現していくことに結びつくと考えられます。